1 二人入居・ルームシェアを認めていない

単身者限定の物件や、友人同士の入居を認めていない物件へ申し込むと、収入に問題がなくても審査を進められません。

「二人入居可」の物件でも、夫婦・親子・婚約者のみを対象としている場合があります。

2 契約者一人の収入に対して家賃が高い

二人で折半する予定でも、保証会社が契約者一人の収入を中心に審査する場合があります。

契約者一人では支払えない家賃を選ぶと、収入合算を認めない保証会社では審査が難しくなる可能性があります。

3 同居人の情報が未記入・不正確

同居人の氏名、生年月日、勤務先、電話番号などを空欄にすると、実際の入居者を確認できません。

「後から決める」「まだ書かなくてよい」と自己判断せず、必要項目を確認しましょう。

4 二人の説明が一致しない

契約者は「婚約者」と説明しているのに、同居人は「友人」と回答するなど、関係性や入居理由が食い違うと確認が必要になります。

入居希望日、勤務先、家賃負担などについても、二人で整理してから申し込みましょう。

5 無断で収入を合算している

契約者の年収欄に二人分の合計年収を記載すると、契約者本人の収入証明と一致しません。

収入合算を希望する場合は、不動産会社を通じて保証会社へ確認してください。

6 どちらかに家賃滞納・信用情報の不安がある

共同契約や二人とも審査対象となる商品では、どちらか一人の過去の家賃滞納や信用状況が影響する可能性があります。

一人だけを契約者にすれば必ず解決するわけではなく、同居人についても本人確認や過去の利用状況を確認される場合があります。

7 別れ・退去後の家賃支払いを心配される

同棲や友人同士のルームシェアは、関係解消によって一人が退去する可能性を心配される場合があります。

残る契約者が一人でも家賃を支払えるか、退去時に契約変更が必要かが確認されます。

8 緊急連絡先・保証人を用意できない

二人で入居しても、契約者とは別に緊急連絡先を求められる場合があります。

同居人を契約者の緊急連絡先として認めない保証会社もあるため、親族などへ事前に相談しておきましょう。